大樟 春秋会

大樟春秋会と大学との連携事業
代表取締役社長 山本 太郎

大阪経済大学

教育・研究支援・社会連携部部長 黒正洋史

春秋会と大学の連携について

大樟春秋会(以降、春秋会)は、本学の卒業生約10万人のうち、経営者として豊かな社会の創造のために各界に貢献寄与し、活躍する経済人の先人達の集いから始まりました。とりわけリーマンショック以降、大学との連携においては学生のキャリア支援にご尽力いただきました。そのような交流や支援が深化し、VUCAな時代を生き抜く力やsociety5.0の実現においても、学生諸君が自立した社会人として活躍でき、未来の経営者を育成するという志のもと、春秋会と大学が意を同一して実学一致を掲げての連携がはじまりました。現役経営者が先輩として後輩(学生)を支援し、春秋会会員企業様のご厚意による基金により、具体的な事業の計画が進んでいます。

本学は、「人間的実学」を教学理念として、市民としての良識とたくましい実践力を備えた多彩な職業人を育成する事を全学的な学位授与の方針としています。また、2032年には100周年を迎えるにあたり、本学の使命を再確認して4つのビジョンを描き、本学がめざす方向性を示しました。このような本学の理念や方針に基づき、とりわけ教育ビジョンにおいては、産学連携による実践型の人財育成に注力し、春秋会との連携は学びの循環を機能する取り組みにつながっていると考えています。

また春秋会との連携においては、段階的かつ継続的に発展していきたいと計画しており、2021年度秋学期より学生支援の事業が開始されました。

代表取締役社長 山本 太郎

大樟春秋会 寄付講座
「社会課題解決に向けた挑戦」

春秋会との連携事業のスタートアップとして、2021年度秋学期から大樟春秋会寄付講座を開講いたしました。授業概要等は以下のとおりです。

(授業概要)
産業革命から環境革命へと転換期を迎え、豊かさの指標は世界的に大きく変容し、農山村の在り方や自然資本財としての価値、社会的共通資本の概念を学びグリーンインフラの現状と未来を理解する。また、ビジネスと社会課題解決の両立に取り組む企業、社会の課題を事業により解決する社会起業家、さらにエコノミーとエコロジーが一体となる環境革命の時代において、供給と消費による利益追求型経済から自然と共生し、持続可能な循環型社会や多様性を受け入れる寛容な社会へと、地域経済の持続的な豊かな暮らしの実現やソーシャルプロジェクトを学ぶ。

多くの社会問題が顕在化するなかで、私たちはどのように世界を見つめ、問題解決に向けた取り組みを実践し、VUCAな時代において、人々はますます二項対立的思考をもって課題を単純化している。二項対立的思考考の罠を乗り越えていくには、「AかBか」でなく、「AもBも」へと社会全体が思考を昇華し、「脱構築」を図る必要がある。そのためには、「競争」でも「共生」でもなく、新たな価値を生み出す「共創」が重要である。
本講座の目的は、このような問題意識を踏まえ、境界部分で二項対立思考の罠から抜け出し、問題解決に向けた活動に取り組む人々(企業、団体)を招聘し、活動内容に触れながら多様性の中でいかに生きるかを考えていく。

(授業情報)

授業名 :
「共通特殊講義(社会課題解決に向けた挑戦)」
学  期:
秋学期(9/24(金)~1月21日(金))
曜日時限:
金曜日 3限・4限(12:50~14:20、14:35~16:05)
※3・4限2コマ連続
受講者 :
学部生50名および春秋会会員企業(聴講生)

(講義形式)

ファシリテーター:
学長 山本俊一郎
講義時間:
180分
進  行:
前半90分(ゲスト講師による講演)
後半90分(ゲスト・春秋会会長・学長との鼎談)
※学生からの質疑応答やグループワークの時間も含む

(授業計画)

春秋会と大学の連携の今後
創立100周年となる2032年までの10年間を継続目標として、段階的な連携事業を2023年までに達成する計画を立てています。具体的には第1フェーズとして、2021年度に寄付講座を開講、2022年度は起業塾を開講して2023年度にはビジネスコンテストの開催など、段階的、継続的に並行して実施したいと考えています。このような事業計画は、昨年5月に開催されました春秋会総会において決定しており、学内においても学長を中心に関連する教職員と事業を進めていきます。なお、2022年度は、本学創立90周年を迎えるにあたり、2022年度に開講する春秋会寄付講座の一部を90周年記念講演会としてもダブル開講する予定です。春秋会との連携においては、継続的な議論を重ねて、産学連携による学生支援をより一層取り組みたいと思っています。今後も学長を中心に連携を深め、事務的な役割としては社会連携担当が窓口となり、学内の関係各所と連携して事業を推進していく所存です。